利用前に知っておくべきアマゾンペイの5つのデメリットを紹介
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多くのECサイトで導入され始めたアマゾンペイ。Amazonアカウントを使えば他のECサイトであっても会員登録やクレジットカード情報を入力する事なく利用できるというもので、非常に便利にネットショッピングを楽しむ事が出来る便利なものなのですが、果たして一つもデメリットがないのかと言われれば、そうではありません。
この記事ではアマゾンペイを使う前に必ず知っておきたいデメリットに焦点をあて、利用前に注意すべき事項を紹介していきたいと思います。アマゾンペイを使いたいと思ってるけど注意点を事前に知っておきたいという方は、是非この記事を参考にしてみて下さいね!
アマゾンペイのデメリットを紹介
世界最大の通販サイトであるAmazonには膨大な数のユーザーがいます。つまり、Amazonアカウントを持っている人の数も膨大だという事になりますよね。そんな膨大なAmazonアカウントを他のサイトでも気軽に使う事ができ、買い物が出来てしまうというのアマゾンペイの最大の魅力です。 一見するとAmazonユーザーにとってはただ便利なだけで、全くデメリットはないように感じるかと思いますがそうでもありません。ここからはアマゾンペイを使う前に知っておきたいデメリットや注意点を紹介していきます。クレジットカードが必須
アマゾンペイはサービスの仕組み上、クレジットカードが必須です。Amazonアカウントに登録してあるクレジットカードの情報を使って他サイトで買い物をするというものなので、そもそもクレジットカードを登録していなければアマゾンペイは利用できません。 クレジットカードを持っていなくてもAmazon内であればギフト券やコンビニ受取など色々な選択肢の決済方法がありますが、アマゾンペイはAmazonアカウント内のクレジットカード情報を使っての決済になりますので、決済方法の選択肢がないというのはデメリットであると言えるかもしれません。 ちなみにアマゾンペイの買い物で使えるクレジットカードは以下の6種類です。- Visa
- Mastercard
- American Express
- Diners Club
- JCB
- 銀聯(クレジットカードのみ利用可)
カード情報の変更はAmazonアカウント内で行う
アマゾンペイで買い物をする時にクレジットカードを変更しようとする場合、アマゾンペイのサイトでまず変更しなければなりません。ECサイトに登録してあって買い物するのであればそのサイト内で変更する事が出来ると考えれば、わざわざアマゾンペイで変更しなければならないのは少々面倒です。 アマゾンペイのクレジットカード情報を変更する手順は以下のようになっています。- アマゾンペイにログインして『アカウントの設定』を選択
- 『クレジットカード情報を編集削除する』をクリックして現在のクレジットカード情報を表示する
- 編集したいカード横の変更ボタンを選択
- 新しく使うカード情報を入力して完了
利用できるサイトが限定的
アマゾンペイが使えるのはアマゾンペイを導入している店舗とECサイトのみです。当然ですが全てのサイトがアマゾンペイを導入している訳ではありませんので、いざ使おうと思っても使えないサイトがかなり多いです。アマゾンペイを使う場合は、まず始めにそのサイトがアマゾンペイを導入しているかどうかを調べる必要があります。 アマゾンペイを導入している有名なECサイトは以下のようになっています。- アディダスオンラインショップ
- 出前館
- コジマネット
- ふるさとチョイス
- フジテレビオンデマンド
- JTB
- ドスパラ通販
- プレミアムバンダイ
- 漫画全巻ドットコム
- めちゃコミック
- まんが王国
ECサイト独自のサービスを使えない
アマゾンペイを使った買い物ではECサイト独自のサービスやポイント付与などの恩恵を受ける事が出来ません。 これはどういう事なのかと言うと、アマゾンペイはそのECサイトに登録せずにAmazonアカウントを使って買い物が出来るというものなので、会員登録していなければ得る事が出来ないポイントやサービスなどは利用する事が出来ないという訳です。 例えば、1回の注文で○%が付与されると言ったポイント還元サービスなどは多くのECサイトで導入しているものですが、アマゾンペイはそのサイトに会員登録せずに利用するものなのでそういったポイント付与特典を受ける事が出来ない場合が多いです。 今後も継続してそのECサイトで買い物をする可能性がある場合は、アマゾンペイを使わずに普通に会員登録して買い物をした方がお得になる場合もあります。導入する場合は決済手数料が必要
これはアマゾンペイ導入店舗のデメリットになりますが、アマゾンペイを導入したECサイトは商品が売れる度に決済手数料をAmazonに支払う必要があります。- デジタルコンテンツ以外(物理的商品・サービス)⇒4%
- デジタルコンテンツ⇒4.5%